（出典）International Energy Agency, World Energy Outlook 2010, International Energy Agency, 2010, p.122に一部加筆。
国際エネルギー機関は、これまで「石油ピーク」に対して「楽観的」な見解を示し続けてきましたが、ここ数年、徐々に厳しいものに変わりつつありました。より現実に即した見解を示すようになってきていたのです。
そして、2010年。これまで「石油ピーク」に対して否定的であった国際エネルギー機関が、自ら、「在来型石油の生産ピークは2006年だった」と発表したのです。「過去形」の表現が使われました。
ピークが訪れるということは、その後は減退していくということです。そこで生まれる需給ギャップは、「非在来型石油」を中心に埋めていくことになります。
しかしながら、「非在来型石油」は、EPR（Energy Profit Ratio：エネルギー利益率）が、「在来型石油」に比べて極めて低いのが特徴です。つまり、取り出すためにかかるエネルギーが極めて大きい、エネルギー的に非効率な資源だということです。
考えてみてください。初期の油田は、陸上で穴を掘れば、そこから勢いよく自噴してきました。穴を掘るだけのエネルギーで、大量の原油を取り出すことができたわけです。
今では、こうした油田に比べると極めて小規模の油田に対して、「深海」や「極地」で、膨大なエネルギーを使いながら取りだしています。カナダのオイルサンドなどから原油を取り出すにに際しても、大量の水蒸気（貴重な淡水＋天然ガスで生成）が必要です。
これまで私たちの社会を、文明を支えてきたような石油とは、比べものにならないくらい「取り出しにくい」（取り出すのにより多くのエネルギーが必要な）資源に頼っていくということでもあります。
このことが、国家のそして、地方の、コミュニティのエネルギー政策にどのような意味を持つのか、真剣に考えておかなくては「手遅れ」になる可能性があると言えるでしょう。
